About Us
私たちについて
Philosophy
企業理念
私たちは、驚きと感動を創造し、
社会の発展に貢献します。
私たちは独自のアイデアを武器に、競争市場で挑戦を続けています。
現状や常識、ライバルといった壁を越える原動力となるのは、
大小を問わない多様なアイデアです。
斬新な提案や課題解決のソリューション、日々の業務改善の工夫まで、
その全てのアイデアが未来を切り拓く力になると信じています。
「＋ideas！」には、
そんな思いが込められています。
Reason
Jコミが選ばれる理由
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01 人とまちの未来をつなぐ、
グループの力。私たちの原点は、「人、まち、社会のつながりを進化させ、心を動かす。未来を動かす。」というグループパーパスにあります。人とまち、社会のより良い未来のために、グループが持つ多様な機能を総合的に活用し、サステナブルな価値提供を実現します。
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02 人の流れから都市の未来へ、
価値をつなぐ。JR西日本グループが保有する幅広い領域の知見を活かし、移動や旅行から得られる生活者インサイト、まちづくりにおける地域共創の視点、さらにショッピングを中心とした消費データを掛け合わせることで、人の行動変容や地域の魅力、消費ニーズを立体的に捉えた提案を可能にします。
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03 独自の知見と媒体力。
蓄積された知見と、当社ならではの生活者接点を活用し、クライアントの課題やニーズに合わせた最適な施策を設計・提供します。単なる広告やプロモーションにとどまらず、社会との接点を創出するコミュニケーションを実現します。
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04 サステナブルな価値創造。
人・まち・社会のつながりを深めながら、持続可能な未来に向けた取り組みを推進。クライアントと共に、心を動かす体験を創り出し、未来を動かす力へと変えていきます。
Service
Jコミのしごと、3つのカタチ。
広告、メディア、コンテンツ。
それぞれの分野で培った知見を生かし、人とまちをつなぐアイデアを形にしています。
Message
社長メッセージ
ＪＲ西日本コミュニケーションズは、「マーケティング」と「交通メディア」を事業のコアとして、多彩なコミュニケーションをカタチにしています。
私たちの根底にあるのは「驚きと感動を創造し、社会の発展に貢献する」との企業理念です。人々の期待を超える「突き抜けるアイデア」を生み出すために、各分野のプロフェッショナルが持つ個性や能力を融合し、常に高い志と情熱を持って挑戦を続けています。
同時に、西日本エリアを中心とした地域の皆さまに貢献することは、私たちに課せられた大切な使命です。ＪＲ西日本グループが掲げる「人、まち、社会のつながりを進化させ、心を動かす。未来を動かす。」という志のもと、地域が抱える課題の解決やウェルビーイングな暮らしの実現に向け、持続可能で豊かな地域づくりに全力を尽くします。
長年培ってきた「リアルプロモーションの現場力」に、日々進化する「デジタルの力」、そして私たちの強みである「JR西日本グループが持つ多様なアセット」を掛け合わせる――。私たちは、たゆまぬチャレンジを通じて、リアルとデジタルの垣根を越えた新たな価値を創造し、社会の発展に貢献してまいります。
代表取締役社長
History
沿革
1970〜
1979年
4月
「株式会社大阪メディア・サービス」として設立
1980〜
1987年
6月
定款の一部を変更、「広告事業」に取り組む
1988年
11月
定款を変更、商号を「株式会社ジェイアール西日本コミュニケーションズ」に改称、
「総合広告業」に本格的に取り組む
大阪メディア・サービス株式会社を設立
1989年
8月
経営理念を制定
1990〜
1991年
4月
組織改正により「広告事業部・交通媒体事業部」を新設
1999年
6月
組織改正により広告事業部を「広告営業本部」に、交通媒体事業部を「交通媒体営業部」に改称
2000〜
2001年
6月
資本金を2億円に増資
2002年
10月
広告営業本部を「営業本部」に、交通媒体営業部を「交通媒体本部」に改称
東京支店を改組し、営業本部に「東京営業本部」を設置
2008年
4月
組織改正により、営業本部に「ソリューションセンター」を新設
交通媒体本部を「コミュニティメディア本部」に改称
2010〜
2013年
4月
コミュニティメディア本部を「交通メディア本部」に改称
2014年
6月
定款を変更、商号を「株式会社JR西日本コミュニケーションズ」に改称
2014年
11月
プライバシーマーク認証取得
2015年
4月
「企業理念」を制定
2017年
4月
組織改正により、東京営業本部を改組し、「東京本部」を設置
2020〜
2020年
4月
組織改正により、「企画総務本部」を新設
2022年
4月
組織改正により、企画総務本部を「企画局」「人事局」「総務局」に改組
東京本部を「東京本社」に改称
2023年
6月
組織改正により、「営業本部」「交通メディア本部」を廃止
「JRビジネス統括局」「ソリューションビジネス統括局」「交通メディア統括局」を新設
