交通広告

QRでエール

新型コロナウイルスの影響により、多くの生活者はもちろん、医療従事者、そしてその人たちと暮らす家族も、不安な日々を過ごしている。そんな中、我々に出来ることはあるのか。少しでも力になることはできるのか。
一体何が求められ、必要とされているのか。それらを模索した末に誕生した「QRでエール」。
Jコミが交通広告とアイデアの力によって実現できるソリューションは、エールの輪と、交通広告の新たな可能性を拡げた。

MEMBER

A.TANAKA

営業本部 ソリューションセンター
クリエーティブ部

2006年入社

JR西日本以外の一般企業、JR西日本、JR西日本関連企業のクリエーティブを担当しています。
このプロジェクトでは企画のプランニングに携わりました。

S.MAWATARI

営業本部 OOH部

2008年入社

OOHメディアのプランニングならびにバイイングを担当しています。
このプロジェクトでは、交通広告(OOH)に強い弊社ならではの企画実現に向けて、各部の取りまとめ、社内調整・手続きなどコーディネーター的な役割として参加しました。

T.YAMAMOTO

営業本部 OOH部

2014年入社

OOHメディアのプランニングならびにバイイングを担当しています。
このプロジェクトでは、コーディネータ―的な役割と企画の実現に向けたプロジェクトチームの運営・社内手続き・進捗管理を担当しました。

Y.IKEDA

営業本部 ソリューションセンター
インタラクティブコミュニケーション部

2014年入社

IC(WEB関連)担当として、JR西日本のWEB制作・プロモーションを主に担当しています。このプロジェクトでは、QRでエールの紹介ページ制作・WEB広告を担当しました。

M.OGAWA

交通メディア本部 販売部

2019年入社

交通メディア本部で、主にSP媒体の商品管理・販売を担当しています。
このプロジェクトでは、キャンペーン商品の選定や、代理店からのお申込管理をメインで担当していました。

生活の中にある
交通広告だからこそ、
今、届けられる
エールがある。

「広告会社と媒体社の2つの
機能を持っている
Jコミだからこそ」

まず広告会社として目を付けたのが「ソーシャルグッド」と「IC※」を
活用した切り口であった。「コロナ禍において、今の世の中で何を
求められているのか、どういったモノが受け入れられているのか。
それらを読み取り、解決策を導き出すことが重要だと考えました」
(田中)。

「ソーシャルグッド」と「IC※」。2つの切り口から、生まれた施策はこうだ。まずは、QRコードを掲載した専用フォーマットを用意する。そして、協賛して頂いた企業に、中づりポスターや駅貼りポスターといった広告を出稿してもらう。そのポスターのQRコードを、鉄道利用者が読み取ることで、医療従事者の方々への寄付を行えるという仕組みである。

「普段電車に乗っているときに、乗客の人はほとんどの人がスマホを手にしています。そのスマホを使って社会貢献ができるようにしたいと考えました」(田中)。

世の中の関心や動向を取り込むことが出来た結果、見せるだけではない、拡がりのあるものとなった。
次に媒体社として、この仕組みを実際に商品に落とし込み、リリース出来るようにしなくてはならない。施策内容に沿った商品の選定やルールを設定するなど、実際の商品化に向けて尽力した。また、新しい商品を開発するにあたり、想定外の問題が発生することもあったが、他部署との連携しやすい環境であったことも、実現性を高めたといえる。

※IC:WEBを活用した相互的なコミュニケーション

「1つの会社の中に2つの機能があるので、今求められていることに対して、スピード感をもって実現できることは強みです。また、社会のために広告を打つという新しい試みが、交通広告のプレゼンスを高められたと実感しました」(山本)。

社会のために企業が広告出稿を行い、その広告を見た生活者がアクションを起こすことで、社会貢献へとつながる。
他に類を見ない仕組み作りの経験と新たな価値の発見は、今後も世の中の課題解決を行っていく上で、大いに役立つものだろう。

「交通広告を選んで広告をする
必要性を感じてもらう」

交通広告はどのような役割や変化が必要になってくるのだろうか。「これからは自然視認性に頼らず、コンテンツ力を高めることで、生活者の方々との接点をつくりたい。例えば、交通広告オリジナルドラマがあっても良いと思います」(山本)。従来の見せるのみに留まるのではなく、今回の様に生活者との相互的なコミュニケーションが鍵となってくると山本は語る。

また、新型コロナウイルスによって、社会全体で広告出稿に対する気運が下がってしまっていたが、「広告主様に、こんな時だからこそ、交通広告を選んで広告をする必要性を感じてもらうことが大事だと考えました」(馬渡)。と、広告枠だけには頼らない、交通広告の新しい仕組み作りをスタートさせようと考えている。

「伝えたいメッセージごとに広告枠が存在するわけではないので、ICやアイデアの切り口などで、今は使えていないスペースを使って、これからの世の中に必要なものを生み出していきたいですね」(田中)。

世の中の様々な課題に対して、交通広告だからこそ可能な広告表現や広告効果がある。アナログからデジタルへと、広告メディアは変化していくが、新しいアイデアや切り口を掛け合わせることで、生活者に届く交通広告が生まれ、メディアとしての可能性が拡がっていくだろう。

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PROJECT

広告会社として、ハウスエージェンシーとして、交通広告媒体社として。
3つのセクションの個性や能力を掛け合わせ、多彩なコミュニケーションをカタチにしています。